デジタルインタラクティブ事業本部の在宅勤務事情
デジタルインタラクティブ事業本部（以下、DI事業本部）では、社会状況を受け、原則在宅勤務となっています。
この記事では、DI事業本部の在宅勤務の現状についてご紹介します。
目次
在宅勤務になった背景
DI事業本部では、新型コロナウィルスの拡大を受け、2020年3月から段階的に原則在宅勤務へ移行しました。
新型コロナウィルスの拡大以前にも、育児や介護による在宅勤務を進めていましたが、従業員の命と健康を守るため、また感染を最大限抑制させるために、DI事業本部の全メンバーに対して原則在宅勤務の方針を打ち出しました。
在宅勤務の方針
DI事業本部では、緊急事態宣言解除以降も在宅勤務を原則として、以下の方針を打ち出しています。（一部抜粋）
在宅勤務の方針
- 東京、名古屋、大阪、札幌、函館、福岡、那覇、沖縄のすべての拠点でテレワークを推奨。
- お客様の指示や業務遂行の物理的障害がない場合は基本がテレワークで、出社時は上長許可が必要。
- お客様の指示や業務遂行の物理的障害がある場合は常時出勤について、事業本部長の承認が必要。
DI事業本部にはお客様先に常駐しているメンバーもおり、彼らはお客様企業の方針に従って業務を遂行しているため、DI事業本部のメンバーが100%在宅勤務というわけではありませんが、2020年7月現在、大半のメンバーが在宅勤務となっています。
プロジェクトによっては出社が必要な場合もあり、また業務遂行にあたって必要と判断される場合は、上長承認があれば出社することは禁止されていません。
もちろんマスクの着用やこまめな手洗いなど、感染予防対策を十分に行ったうえでの出社となります。
またDI事業本部では、出社が必要なメンバーに対して、手当を支給することを決定しました。
在宅勤務の現状
今までの勤務体系とは大きく変わり、DI事業本部のメンバーが原則在宅勤務となったことで、メリットがある反面、デメリットも発生しています。
DI事業本部ではwevoxという組織や仕事に対するエンゲージメントの定量評価ツールを導入しており、その中で在宅勤務に対するメンバーの評価が出ています。
通勤がなくなることでストレスや疲労が軽減した一方、物理的に会うことができないため、コミュニケーションの取りにくさをデメリットと感じているメンバーが多くいました。
一方で、在宅勤務移行当初はデメリットだと感じていたことも、メンバー一人一人の工夫や、チームの取り組みによって改善されてきています。
最後に
本記事では、DI事業本部の在宅勤務事情についてご紹介しました。
新しい勤務様式になって3か月、初めは慣れないこともあり戸惑うことも多かったですが、DI事業本部は一丸となって業務に向き合っています。
今回の勤務様式の変更は大きな変化ではありますが、私たちは変化に順応し成長していこうと前向きにとらえて止まることなく歩みを進めています。
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