卓越性
お客様のビジネスを、
究極の自分ゴトとして担う
トランスコスモスについて
People & Technologyの力を活かし、BPOの先駆者として社会に幅広く貢献する私たちの企業についてご紹介します。
高度経済成長、バブル崩壊、リーマンショック。
そして東日本大震災や新型コロナウイルスの流行。
歴史的な出来事の前後で、社会の価値観は大きく変わり、
そのたびに「働くこと」の在り方も変化します。
私たちは1966年の創業以来、
そんな時代の「変わり目」を見定め、
お客様の求める潜在的なニーズに応えることによって
多種多様な領域で広く社会に貢献してきました。
今日、社会がますます複雑に加速していく中で、
企業の置かれる状況もまた、刻一刻と変わっていきます。
いわば、お客様でさえも何が課題で、
何が答えなのかがわかりづらい時代。
だからこそ、私たちはPeople&Technologyの力で、
これからの時代にふさわしい変革を、
お客様企業とともに創り出していきます。
ひとつひとつの企業の本質を変えることなく、
「資本主義経済」と「人間らしさ」を
「&の発想」で両立させながら。
お客様のビジネスを、
究極の自分ゴトとして担う
お客様と現場をともにし、
最後までやり抜く
お客様の構想を、
社会に実装させて現実のものにする
多様な業種・業界に関わりながら、
社会全体の生産性を向上する
BPOとは?
BPOとは、企業活動における業務プロセスの一部を外部の専門業者に外部委託することです。対象の業務プロセスについて企画・設計から業務までを外部委託するため、アウトソーシングの中でも、外部委託先の自由度が高いことが特徴です。自社よりも優れた専門性を有する外部企業によるBPOを活用することで、企業は経営資源のコア業務への集中やコスト削減、固定費の変動費化のみならず、より優れた業務品質を実現し、顧客への提供価値を高めることが可能となります。
BPOとは、企業活動における業務プロセスの一部を外部の専門業者に外部委託することです。対象の業務プロセスについて企画・設計から業務までを外部委託するため、アウトソーシングの中でも、外部委託先の自由度が高いことが特徴です。自社よりも優れた専門性を有する外部企業によるBPOを活用することで、企業は経営資源のコア業務への集中やコスト削減、固定費の変動費化のみならず、より優れた業務品質を実現し、顧客への提供価値を高めることが可能となります。
*ビジネス・トランスフォーメーション
トランスコスモスのBPOは、オペレーショナル・エクセレンスとAIなど最新のテクノロジーを組み合わせたDigitalBPO🄬を展開し、お客様企業のBX(ビジネス・トランスフォーメーション)を支援しています。
企画開発や生産、物流、経理、人事、販売、アフターサービスなどの領域から建設業や製造業、保険業などに特化した領域まで、End to Endでお客様企業のBXを支えるサービスを幅広く展開しています。
Point 1
トランスコスモスは、米大手ITアドバイザリ会社が発刊した「Market Share: IT Services, Worldwide 2020」において、BPOプレイヤーとして世界で第13位のシェアと発表されました。国内では第1位のリーディングカンパニーです。1996年の創業以来、取引先は大手企業を中心に約3,500社の実績を持ち、社会に広く関わりながらBPO事業をグローバルに展開しています。
Point 2
昨今の社会では、個人消費の低迷、労働人口の減少、新興国市場の急成長などのさまざまな外部要因への対応が求められます。この環境下でも事業を発展させていくために、どんな企業においても「生産性の向上・業務効率化による売上の拡大」と「更なるコスト削減」が必要です。トランスコスモスは、こうした企業の2大課題解決のためのソリューションを1社で提供できる、ワンストップアウトソーシングサービス企業です。
Point 3
売上拡大に向けた顧客サポート支援、プロモーション活動支援、マーケティング活動支援。そして、コスト最適化を実現するITサポート、ビジネスサポート、設計開発支援、システム開発支援など、サービス領域は多岐にわたります。トランスコスモスは「人」と「技術」を組み合わせて、お客様企業に最も適したビジネスプロセスを創出できる強みを、今も将来も磨き続けていきます。
沿革
1966年
創業者 奥田耕己が、当社の前身、丸栄計算センター(株)を設立。
祖業はデータ入力代行。大企業向けの一括受託で成長。
1985年
大企業のシステム投資に合わせて急成長を実現。
各地の子会社を吸収してトランス・コスモスを発足。
1992年
東京証券取引所市場第二部上場。
大企業のシステム投資に合わせて高成長・高収益を持続。
1997年
東京証券取引所市場第一部上場。
コールセンターの大手企業として注目を集めた。
2016年
スマートフォンの普及によって顧客が求めるサービス内容が多様化。
大規模な組織改革を実施し、デジタルビジネスの支援業務を強化。